IT研修の料金相場はどのくらい？平均費用も紹介

いざIT研修を外注しようと考えた時、どのくらい費用がかかるのか気になる方は多いですよね。

料金相場をもとにIT研修会社を選ばなければ、費用が割高になり「他の研修先に依頼すればよかった…」と後悔することにもなりかねません。

そこで、今回は次の項目別でIT研修にかかる費用や料金相場を紹介します。

研修にかかる費用の算出方法や研修会社の選び方も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

【受講対象別】IT研修の料金相場

法人向けIT研修の料金は「どんな社員を対象にするか」で異なります。それぞれ相場の価格帯と、実際の研修費用例は表のとおりです。

対象	料金相場
新人・新入社員向け	20万円〜60万円
中堅社員向け	50万円〜90万円
管理職向け	50万円〜90万円
役員向け	10万円〜30万円

研修会社名	研修料金
インソース	新入社員研修：42万7,800円
アクシズ	新卒向け研修：22万円〜60万5,000円
アクシズ	中途現役社員向け研修：61万6,000円
株式会社クイック	社員向け研修54万円
株式会社TOASU	中堅社員・管理職向けプロマネ研修：35万円〜50万円
株式会社TOASU	中堅社員・管理職向けITソリューション研修：92万円〜
インターネットアカデミー	経営者向け研修：22万円〜30万8,000円
パーソル総合研究所	IT経営戦略講座：8万8,000円

新入社員向けの研修では、担当する講師のスキルやクオリティによる質のばらつきが少なく、研修自体の費用もやや低めになります。

なぜなら、ITスキルだけでなくビジネスマナーや基本的なビジネススキルなどをセットで行うことも多く、ITに関して高度で専門的な内容はさほど含まれないからです。たとえば、パソコンの操作やExcellなどの基本ソフトの使い方といった簡単な内容であることも多いです。

一方で、中堅社員や管理職が対象になると、費用が少し高めになる傾向があります。

中堅社員や管理職向けの研修では、より業務で結果に結びつくような「実践的スキルの習得」が不可欠です。そのため、研修内容がより具体的で専門性が高くなり、受講項目も多くなります。

最後に役員向け研修の場合、費用はやや控えめになることが多いです。

役員向けともなってくると、プレーヤーとして高いITスキルを身につけるというより、組織運営や発展のために周辺知識を理解しておくという意味合いが強くなります。そのため、IT研修の内容としては基礎的な知識が多めになったり、項目を絞って受けられたりするのです。

どの階層にいる社員のスキルを上げたいかによって、どんな研修を依頼するといいのかが変わるため、慎重に検討してみましょう。

【研修形式別】IT研修の料金相場

IT研修の料金は、オンラインなのかオフラインなのかなど受講形式で異なります。下記に主な研修形式と料金相場、実際の研修費用例をまとめました。

研修形式	料金相場	概要
オンライン型	10万円〜40万円	自宅からインターネット経由で研修を受講する
講師派遣型	40万円〜60万円	自社に講師を招き、研修を実施する
通学型	30万円〜60万円	指定された校舎や会場で研修を受講する

研修会社名	研修料金
日本プログラミングスクール	オンライン研修：15万6,000円〜36万6,100円
Winスクール	Javaオンライン研修：25万2,000円〜34万9,000円
株式会社TOASU	講師派遣型研修：35万円〜50万円
イントランス	講師派遣型研修：2日間48万円〜

オンライン型では、会場に集合することなく研修が行われます。オフライン会場で行う場合に比べて、巡回サポートする中で発生した質問に対する講師の対応力や大人数へのコミュニケーション能力などは、そこまで必要とされません。可能なサポートが限られているため、費用は少しおさえめになります。

場合によっては、動画教材やオンライン教材を使用することで、講師がリアルタイムで登壇することなく研修を開催することも可能です。

それに対して、講師派遣型や通学型はどちらも会場に集合して行うスタイルで、対応力やコミュニケーション力が求められるぶん研修費用はオンラインより少し高めになります。

講師派遣型は自社の社員だけが参加するため、比較的カスタマイズ可能な研修が多く、オーダーメイドに近い形となり費用も基本的に高額です。通学型の場合は、他社と合同で行うこともあるため、講師派遣型に比べると内容が画一的で費用もやや安くなることがあります。

自社施設のスペースや準備の負担、希望の研修内容やかけられる予算を考慮して、最も適した受講形式を選びましょう。

【受講内容別】IT研修の料金相場

IT研修の料金は「どんな研修を実施するのか」次第でも異なります。下の表に、代表的な研修内容と料金相場、実際の研修費用例をまとめました。

研修内容	1人あたりの料金相場
IT基礎・導入研修	2万円〜10万円
プログラミング研修	5万円〜15万円
Webサイト・アプリ構築研修	10万円〜15万円
サーバー・データベース研修	5万円〜10万円

研修会社名	研修料金
ドスパラプラス	リテラシー研修：6万6,000円
インソース	ITリテラシー研修：2万8,500円 アプリ開発講座：11万円データベース研修：8万5,500円
ヒューレット・パッカード	Python研修：8万円
トレノケート	Javaプログラミング研修：13万2,000円 アプリ開発研修：14万8500円
アイ・ラーニング	サーバー研修：5万9,400円

IT基礎・導入研修の場合、費用はそれほど高くありません。

なぜなら、内容がほとんど基礎的な部分になるためです。たとえば、社内でのIT運用管理やソフトウェアの仕組み、開発プロジェクトの行程など、ビジネスパーソン必須となるITの基礎知識を身につける内容となります。

次に、プログラミング研修の費用は、IT基礎研修と比較してやや金額は上がるもののさほど大きく変わりません。

というのもプログラミング研修では、未経験の社員が言語ごとのコースで基本的な構造や環境構築について知り、実際に簡単なコードを書けるようになることを目指します。基礎的な内容が研修の中心となり、専門性のきわめて高い指導を行うわけではないため、費用はあまり高額になりません。

Webサイト・アプリ構築研修の場合、基礎研修などに比べて研修費用はやや高額になります。これは、研修内容がより実践的で高度なものになることが多く、講師の指導力・サポート力が問われるためです。

たとえば、まずプログラミングの基礎が最低限できたうえで、サイトやアプリなど実際の成果物を制作します。成果物を制作するときにはエラーがつきものであるため、講師の的確なフィードバックや素早い改善策の提供が求められます。

最後にサーバー・データベース研修はプログラミング研修などとほぼ同等ですが、記載したような研修自体の費用に加えて、月額費用が発生する可能性があることに注意しましょう。

なぜならサーバー・データベース研修は、運用型システムを利用した研修になることが多いためです。例えばAWSの研修を行い業務に導入する場合、月額のサービス利用料を支払わなければなりません。

このように、IT研修の内容によって研修費用は異なります。研修内容となるスキルについて社員がどんなレベルまで習得すべきか指標がないと、ただ期間や料金が膨らんでいくため、ゴールを明確に設定しておきましょう。

IT研修費用の算出方法

ここまでIT研修費用の相場を見てきましたが、そもそも最終的にかかる全体の研修費用はどのようにして算出できるのか、気になる人もいますよね。

基本的に、IT研修にかかる費用項目と算出方法は次のとおりです。

IT研修にかかる費用項目	費用の算出方法
研修の基本費用	研修会社の提示額を見る または 協議して決定する ・(1人あたりの金額)×(参加人数) ・(1日あたりの金額)×(開催日数)　など
講師や社員の交通費・宿泊費	会場まで最短の交通ルートでかかる往復の交通費と 滞在日数分のホテル宿泊費とを合計する(それぞれ人数分)
準備費用	会場使用料金とマイク / プロジェクターなど必要な設備費、ツール導入費などを合計する ・会場代と設備費は、会場が提示する料金表にしたがって算出

「研修の基本費用」は、前述したような内容に応じたメインの研修費用を指します。解説してきたように、Webアプリ開発研修やデータベース研修など内容の専門性が高いほど、そして期間が長いほど費用は高くなります。

「講師や社員の交通費・宿泊費」は、オンライン研修の場合には発生しませんが、外部講師や社員をリアル会場に呼び寄せて集合研修を行う場合に発生します。特に遠方から呼び寄せて滞在してもらう場合、交通費が多くかかるだけでなく宿泊費が発生するため、費用をおさえて研修を行いたい場合は注意が必要です。

「準備費用」には、会場代や設備費などが含まれます。リアル会場で開催する場合、研修の参加人数が多いほど大きな会場が必要であり、マイクやプロジェクターなどの設備も使用することが多いです。見落としがちな費用なので、注意しましょう。

また、研修時の学習にeラーニングを取り入れたり、業務上で必要な有料ツールを使った研修などを行ったりする場合、ツールの導入費用なども準備費用として発生します。

IT研修を依頼するために費用を調べていると、ついメインの研修自体の費用ばかりに目が行きがちです。しかし、実際はそのほかにさまざまな費用がかかることが多いため、見落とさないように最終的な費用を算出しましょう。

IT研修の費用がお得になる助成金制度

実はIT研修を受講する際、助成金をもらうことで費用をおさえられるケースもあります。

助成金とは、法人や個人事業主を支援するために、国や自治体が支給しているお金のことです。金融機関が行う融資とは違い、返済の必要がありません。さらに、受給するための審査もないため、一定の要件を満たせば受給可能です。

助成金を活用すれば、小さい予算で質の高い研修を社員に受講させることができ、優秀な人材育成や社員の満足度向上にもつながります。

制度名	助成金額
人材開発支援助成金	・IT分野未経験者に対する研修：最大60%の助成金が支給 ・高度なデジタル分野の訓練：最大75%の助成金が支給
社内型・民間派遣型スキルアップ助成金	年度内100万円
オンラインスキルアップ助成金	・小規模企業者：27万円 ・その他の中小企業等：20万円
DXリスキリング助成金	64万円

たとえば、SAMURAI ENGINEER Bizで利用できる人材開発支援助成金を活用した場合、IT分野未経験者に対する研修であれば最大60%、高度なデジタル分野の訓練を行った場合は最大75%の助成金が支給されます。

これらの助成金を活用すれば、研修費用をおさえながら社員を育成可能です。ただし、助成金の活用には条件等を満たす必要があるため、事前に条件等は確認しておきましょう。

失敗しないIT研修会社を選ぶ5つのポイント

なるべく費用をおさえて研修を実施したい方は多いですよね。ただ、費用の安さだけで研修会社を選んでしまうと、思うように社員を育成できず、研修にかけた費用や時間を無駄にしかねません。

そこで、ここからはIT研修会社を選ぶ5つのポイントを紹介します。

【ポイント1】自社の課題解決に紐づくカリキュラムか

IT研修を外注する際は、「自社が抱える課題解決」に直結するカリキュラムを組める研修会社を選びましょう。

例えば、社員がITに不慣れなことによって「作業時間が多く、業務効率が悪いこと」が課題であれば、作業効率化のツール利用を中心にした研修を行うべきです。

自社の課題を考慮せず「研修すること」自体を目的とした研修会社を選んでしまうと、自社に不要な内容があったり本当に習得すべき内容が含まれていなかったりして、効果が下がってしまいます。

そのため「企業や社員の課題解決」を目的とするIT研修会社では、事前のヒアリングに重きを置いています。優れた社員を育成するには、依頼企業の課題や実情などをヒアリングした上で研修カリキュラムを組む必要があるためです。

契約前のカウンセリング時に「社員の成果や育成」など 会社の課題解決を目的に研修してくれる会社かどうか、慎重に確かめてみましょう。

【ポイント2】社員が受講しやすい研修形式・スタイルか

研修先を選ぶ際は「社員が受講しやすい研修形式・スタイルであるか」という点も確認しましょう。

例えば、オンラインで行うのか会場に集合して行うのかによって、社員の負担も変わるはずです。もし移動が負担になる社員が多ければ、配慮した研修形式・スタイルにしないと、社員の不満やモチベーションの低下を引き起こしてしまいます。

企業担当者が比較検討できるように、代表的な形式の種類とメリットおよびデメリットを、次のようにまとめました。

研修形式	メリット	デメリット
オンライン	・移動に時間がかからない ・場所を選ばない	・研修生同士のコミュニケーションが希薄になりがち ・モチベーションの維持が難しい
通学型	・講師の指導を直接受けられる ・研修生同士のコミュニケーションがとれる	・会場に移動する必要がある

また、研修スタイルも大きく「個別」と「集合」の2種類にわけられます。それぞれのメリット・デメリットは次のとおりです。

研修形式	メリット	デメリット
個別（マンツーマン）	・1人ひとりの理解度に合わせて学習を進められる ・講師からの手厚いフォローが期待できる	・研修費用が高め ・1度に受講できる人数に制限がある
集合	・研修費用が比較的安め ・モチベーションが維持しやすい	・全体の理解度に合わせるため、個別より挫折しやすい

このように研修形式や研修スタイルによって、メリットやデメリットがあります。

なお、最近では新型コロナウイルスの影響もあり、自社内で感染が拡大しないように、大人数での会議などを制限している企業も少なくありません。また、リモートワークを推進するIT企業が増えたため、移動時間を嫌うエンジニアが増加しています。

そのため、効率的かつ感染症への対策を考慮するという会社であれば、オンライン形式の研修をおすすめします。

どのような形式の研修を実施するにしても、とにかく社員にとって負担が少なく、継続して受講しやすい研修形式を提供してくれる研修会社を選びましょう。

【ポイント3】研修効果を期待できる講師が担当か

研修効果を期待できる講師が担当の研修会社を選びましょう。

具体的には、高いITスキルと実績があり、社員のレベルに応じて効果的にカリキュラムを組み替える対応力のある講師がいるかを確認します。

なぜなら、より研修効果を出すためには、社員それぞれのレベルにあわせた柔軟な指導が求められるからです。役職や部門に応じて適した研修内容は異なりますし、新卒社員か中途社員、既存社員なのかによっても学ぶべき内容も違うはずです。

例えば、新卒社員であれば、ITリテラシーやセキュリティなどの知識・意識面での研修が必要になります。一方、既存社員であれば、リーダーに必要な工程管理や人材マネジメントの研修が重要です。

このような対応力がない講師に研修を依頼すると、受講対象の社員にとって本当に必要な内容が提供されないため、思うようにスキルが伸びないという結果になってしまいます。

研修をより効果的にするために、既存のカリキュラムを研修社員に当てはめるような会社ではなく、対応力のある講師が担当してくれる会社を選びましょう。

【ポイント4】社員の進捗を確認できるか

研修会社を選ぶときは、「研修社員の進捗を確認できるか」をチェックしましょう。

たとえば、進捗を確認することで研修社員の能力や特徴をはじめ、物事に対する取り組み方なども把握可能です。その情報は、現場配属時に有益な情報となります。

もし進捗を確認できない研修会社の場合、全体の進捗は予定通りに進んでいるか、予定より遅延している人はいないかなどを把握できません。そもそも、遅延している理由として研修スピードについていけないという人もいれば、モチベーションが低いという人もいるでしょう。

進捗を阻害する要因を放置してしまうと、研修による学習効果は得られません。進捗を確認することで、適切なタイミングでフォローやヒアリングを行えます。

例えば各研修会社は、このような社員の進捗を確認できる機能やサポートを提供しています。

研修会社名	サポート内容
SAMURAI ENGINEER Biz	月に1回インストラクターと管理部門での面談実施
TechAcademy	オンラインの管理画面より受講生一人ひとりの学習進捗を確認可能
インターネットアカデミー	独自開発のアセスメントツールで受講生の進捗や学習の成果を見える化

事前に「研修社員の進捗を確認できるか」は、しっかり確認しておきましょう。

【ポイント5】社員のモチベーションを維持する仕組みがあるか

最後に、社員のモチベーション維持に欠かせないサポートをしてくれる研修会社を選びましょう。

残念ながら、日本企業において自発的に学ぶ社員は多くありません。そのため「教えて終わり」といった研修会社は避けるべきです。

さらに、研修中は必ず日々新しいことを学びます。そのため、わからないことが多くでてくるものです。

どこかでつまずいてしまうと、わからないことが連鎖的に増えていきます。その結果、周囲の進捗より大きく遅れてしまい、研修に対するモチベーションが大きく低下するという人も少なくありません。

そこで各研修会社は、このような社員の進捗を確認できる機能やサポートを提供しています。

研修会社名	サポート内容
SAMURAI ENGINEER Biz	・研修外で質問できるオンラインQ&Aサービス ・研修外での学習コーチによるコーチングセッション ・メンターによるメンタリングサービス
TechAcademy	・週2回のマンツーマンメンタリング ・毎日15時〜23時のチャットサポート

このようなサポートがあると、研修を通じて社員の学習意欲や自主性を高めることも可能です。契約前に、社員のモチベーションを維持する仕組みがあるかは、研修会社にきちんと確認しておくのがおすすめです。

まとめ

今回は、IT研修にかかる費用や料金相場を、費用の算出方法や研修会社の選び方も交えて紹介しました。

IT研修費用は、受講対象や受講形式、内容の専門性などに応じて大きく変わります。自社の目的と予算を考慮して、なるべくピッタリの研修を依頼するようにしましょう。

研修会社への依頼で失敗しないためには、カリキュラム内容や担当講師の力量、社員のモチベーションを維持する仕組みの有無など、さまざまな確認が必要です。

また、もしIT研修費用を少しでもおさえたい場合は、助成金制度を活用することもできます。

ぜひこの記事を参考に、求める研修内容と相場を照らし合わせながら、希望する料金でIT研修を実施している研修会社に依頼してみてください。